前回の（ざっくりとした）おさらい
情報労連「ＩＴエンジニア労働実態調査」によれば、ＩＴエンジニアの賃金は、
・大卒３５歳モデル３１．９万円
・「元請企業タイプ」の賃金は全体的に高め（５０歳ピーク）
・「下請企業タイプ」の賃金は全体的に低め（３５歳からの伸び悩み）
――等であり、経済産業省でも指摘している多重下請構造と賃金の相関関係が本調査結果にも見られました。
今回は、賃金レンジや初任給について見てみましょう。
賃金レンジの最高額に伸び
４つの資格等級（職位レベル）と５つの職種の賃金レンジについて、どのようになっているでしょうか。
まずは資格等級ですが、一般職が１９．３万～３２．３万円、係長・主査相当が２６．７万～３８．６万円、課長相当が３７．０万から４８．８万円、部長相当が４６．５万～６０．５万円となっています。
昨年調査と比べてみると、全体として大きな変化は見られませんが、賃金レンジの上限にあたる最高額で伸びがめだちます。特に部長相当で３．０％、課長相当では１．８％という伸びを示しています。
回答した企業は2017年と2018年では全く同じではありませんので、はっきりとは言えませんが、 「元請型」企業のマネージメント層の賃金上昇を想起させる興味深い傾向です。
職種別の賃金レンジからキャリアパス年齢をイメージしてみる
職種別の賃⾦レンジについては、プログラマーが１９．７万～２８．８万円、アシスタントＳＥが２２．４万～３０．８万円、システムエンジニアが２５．９万〜４１．５万円、プロジェクトリーダー等が３５．１万〜４８．２万円、システムコンサルタント等が４２．４万～６１．１万円となっています（図表５）。
最低年齢の平均に注⽬すると、プログラマーが２０歳代後半からアシスタントＳＥとなり、30歳以降でＳＥ、30歳代後半でプロジェクトリーダー等、40歳代前半でシステムコンサルタント等になるというキャリアパスがイメージできる興味深い値になっています。
大卒採用賃金等に伸びも規模間格差は拡大
新卒者の採⽤賃⾦は、 ⼤卒２０万４，５７３円、短⼤・⾼専・専⾨卒１８万６，０３８円、⾼卒１６万９，８６６円との結果でした（図表６）。
⾼卒は前年並み、短⼤・⾼専・専⾨卒は１．５％（２，７４０円）増、⼤卒は０．９％（１，８３０円）増と伸びていますが、規模間格差は⼤きく、⼤卒では約１．６万円の開きがみらます。
企業規模を問わず、より専門性の高い新卒者の採用に重点を置いて人材不足への対応を強化している傾向がみられます。
今回はここまでにしましょう。この続きはまた次回に。see you！
